無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
商品及び材料貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～38年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～20年2023/06/29 10:22

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械、運搬具及び工具器具備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2023/06/29 10:22

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2023/06/29 10:22