無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 3億2000万
- 2014年3月31日 +275.63%
- 12億200万
個別
- 2013年3月31日
- 2億7700万
- 2014年3月31日 +258.12%
- 9億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2014/12/24 15:45
4 「2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法」に記載のとおり、土木事業及び建築事業セグメントでは、財務情報として資産に関する情報を有しないため、これらの事業セグメントには資産並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額を配分していない。なお、土木事業及び建築事業セグメントのセグメント資産の合計額は92,356百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の合計額は242百万円である。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2014/12/24 15:45
4 「2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法」に記載のとおり、土木事業及び建築事業セグメントでは、財務情報として資産に関する情報を有しないため、これらの事業セグメントには資産並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額を配分していない。なお、土木事業及び建築事業セグメントのセグメント資産の合計額は146,325百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の合計額は3,615百万円である。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2014/12/24 15:45 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略している。2014/12/24 15:45