ミサワホーム(1722)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億8300万
- 2009年3月31日 -10.35%
- 4億3300万
- 2010年3月31日 -4.85%
- 4億1200万
- 2011年3月31日 +6.55%
- 4億3900万
- 2012年3月31日 +2.73%
- 4億5100万
- 2013年3月31日 -2.88%
- 4億3800万
- 2014年3月31日 +8.68%
- 4億7600万
- 2015年3月31日 -0.21%
- 4億7500万
- 2016年3月31日 +3.58%
- 4億9200万
- 2017年3月31日 -0.81%
- 4億8800万
- 2018年3月31日 +18.44%
- 5億7800万
- 2019年3月31日 -2.25%
- 5億6500万
有報情報
- #1 ノンリコースローンに関する注記
- (2)ノンリコース債務に対応する資産は、次のとおりであります。2019/06/27 13:15
なお、上記の金額は、「2.担保資産及び担保付債務」の金額に含まれております。前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 建物及び構築物 2,123百万円 2,067百万円 機械装置及び運搬具 22 20 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2019/06/27 13:15
当社が一括借上している賃貸用建物であり、有形固定資産「建物及び構築物」に計上されております。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)及び展示用建物、並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 13:15 - #4 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2019/06/27 13:15
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 建物及び構築物 123百万円 55百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/06/27 13:15
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 7 0 - #6 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/27 13:15
前事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) 建物 43百万円 31百万円 構築物 22 3 機械及び装置 0 0 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/06/27 13:15
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 未成工事支出金 755 2,922 建物及び構築物 4,142 3,414 機械装置及び運搬具 475 474
- #8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等で取得した固定資産の圧縮記帳の適用に伴い、有形固定資産の取得価額から直接控除している圧縮記帳額、それらの内訳は次のとおりです。2019/06/27 13:15
前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 建物及び構築物 66百万円 6百万円 有形固定資産「その他」 0 - - #9 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)2019/06/27 13:15
当社グループは、原則として、事業用資産については、資産に対応して継続的に収支の把握を実施している管理会計上の事業区分によりグルーピングを行っております。場所 用途 種類 岡山県岡山市ほか 事務所設備ほか 土地、建物及び構築物ほか
販売数量の減少による収益性の低下に伴い使用価値が低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2019/06/27 13:15
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)及び展示用建物、並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)