リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年2月28日
- 3855万
- 2011年2月28日 +999.99%
- 5億8239万
- 2012年2月29日 +13.38%
- 6億6028万
- 2013年2月28日 +22.22%
- 8億700万
- 2014年2月28日 +16.73%
- 9億4200万
- 2015年2月28日 +8.17%
- 10億1900万
- 2016年2月29日 +2.75%
- 10億4700万
- 2017年2月28日 +0.19%
- 10億4900万
- 2018年2月28日 -1.33%
- 10億3500万
- 2019年2月28日 +3.29%
- 10億6900万
- 2020年2月29日 +11.69%
- 11億9400万
- 2021年2月28日 -1.93%
- 11億7100万
- 2022年2月28日 +0.94%
- 11億8200万
- 2023年2月28日 +0.76%
- 11億9100万
- 2024年2月29日 +15.45%
- 13億7500万
個別
- 2010年2月28日
- 3300万
- 2011年2月28日 +999.99%
- 5億5321万
- 2012年2月29日 +13.92%
- 6億3024万
- 2013年2月28日 +21.38%
- 7億6500万
- 2014年2月28日 +14.38%
- 8億7500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/05/25 10:48
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/05/25 10:48
(3) 重要な引当金の計上基準a.有形固定資産(リース資産を除く) 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の在外連結子会社については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 ……2年～50年 機械装置及び運搬具…2年～22年 b.無形固定資産 定額法 自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 c.リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
- #3 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2023/05/25 10:48
当連結会計年度における企業集団の設備投資総額は12,129百万円(リース資産を含む)で、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。
(1)食肉等の製造・卸売事業 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2. 固定資産の減価償却の方法2023/05/25 10:48
a.有形固定資産(リース資産を除く) 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物…………………4年～50年 機械及び装置………2年～15年
3. 引当金の計上基準b.無形固定資産 定額法 自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 c.リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。