秋川牧園（1380）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1366万
2010年9月30日 -158.85%: -3536万
2010年12月31日: -178万
2011年3月31日: 1047万
2011年6月30日: -860万
2011年9月30日 -133.82%: -2011万
2011年12月31日: 2658万
2012年3月31日 +3.05%: 2739万
2012年6月30日: -686万
2012年9月30日 -498.91%: -4110万
2012年12月31日: 880万
2013年3月31日 +167.17%: 2352万
2013年6月30日: -1724万
2013年9月30日 -110.01%: -3621万
2013年12月31日: 2262万
2014年3月31日 -19.05%: 1831万
2014年6月30日: -1966万
2014年9月30日 -99.53%: -3924万
2014年12月31日: 4215万
2015年3月31日 +38.1%: 5822万
2015年6月30日: -1334万
2015年9月30日 -114.65%: -2863万
2015年12月31日: 4821万
2016年3月31日 -2.53%: 4699万
2016年6月30日 -25.3%: 3510万
2016年9月30日 +43.74%: 5046万
2016年12月31日 +91.46%: 9661万
2017年3月31日 +18.47%: 1億1445万
2017年6月30日 -91.17%: 1011万
2017年9月30日 +129.4%: 2319万
2017年12月31日 +185.87%: 6630万
2018年3月31日 +45.3%: 9633万
2018年6月30日 -97.97%: 195万
2018年9月30日 -43.55%: 110万
2018年12月31日 +999.99%: 4262万
2019年3月31日 +236.43%: 1億4341万
2019年6月30日: -603万
2019年9月30日 -260.62%: -2175万
2019年12月31日: 2571万
2020年3月31日 +124.55%: 5773万
2020年6月30日 +27.49%: 7360万
2020年9月30日 +82.52%: 1億3435万
2020年12月31日 +47.23%: 1億9781万
2021年3月31日 +4.95%: 2億760万
2021年6月30日 -76.2%: 4940万
2021年9月30日 +116.26%: 1億684万
2021年12月31日 +43.33%: 1億5315万
2022年3月31日 +4.62%: 1億6021万
2022年6月30日: -2824万
2022年9月30日: -1116万
2022年12月31日: 6857万
2023年3月31日 +110.5%: 1億4434万
2023年6月30日 -59.2%: 5889万
2023年9月30日 +43.53%: 8452万
2023年12月31日 +44.16%: 1億2185万
2024年3月31日 -25.58%: 9067万
2024年6月30日: -2539万
2024年9月30日 -15.97%: -2945万
2024年12月31日: -2000万
2025年3月31日: 4149万
2025年6月30日: -615万
2025年9月30日: 1910万
2025年12月31日 +328.72%: 8190万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 11:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/30 11:36