退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3億3661万
- 2009年12月31日 -1.71%
- 3億3084万
- 2010年12月31日 +27.1%
- 4億2049万
- 2011年12月31日 -92.36%
- 3212万
- 2012年12月31日 +10%
- 3534万
- 2013年12月31日 -1.51%
- 3480万
個別
- 2008年12月31日
- 2億2581万
- 2009年12月31日 -3.13%
- 2億1873万
- 2010年12月31日 +36.17%
- 2億9785万
- 2011年12月31日 -94.57%
- 1616万
- 2012年12月31日 +8.77%
- 1758万
- 2013年12月31日 -14.78%
- 1498万
- 2014年12月31日 -2.13%
- 1466万
- 2015年12月31日 +7.68%
- 1579万
- 2016年12月31日 -11.71%
- 1394万
- 2017年12月31日 +2.96%
- 1435万
- 2018年12月31日 -22.91%
- 1106万
- 2019年12月31日 -40.72%
- 656万
- 2020年12月31日 +6.02%
- 695万
- 2021年12月31日 -77.04%
- 159万
- 2022年12月31日 +9.83%
- 175万
- 2023年12月31日 +10.72%
- 194万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
……時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
……移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
製 品……先入先出法による原価法
商 品……移動平均法による原価法
原料及び貯蔵品……移動平均法による原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/03/28 13:33