#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
製品……主として先入先出法による原価法
商品……主として移動平均法による原価法
原料及び貯蔵品……主として移動平均法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法2024/03/28 13:33
#2 設備投資等の概要: 当社グループは、安心安全で最高の製品を提供するため、生産設備の更新を中心に設備投資を実施しており、当連結会計年度の設備投資の総額は966,013千円(支払ベース)であります。
また、上記設備投資額には有形固定資産のほか、当社本社の基幹系情報システムの更新を中心としたソフトウェア等の無形固定資産を含んでおります。
なお、当連結会計年度において、遊休資産の時価が著しく下落しているため、248千円の減損損失を計上しております。
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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