井村屋グループ（2209）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億9023万
2010年9月30日: -1億125万
2010年12月31日: 2億7094万
2011年3月31日 -51.22%: 1億3215万
2011年6月30日: -3億370万
2011年9月30日: 1712万
2011年12月31日 +999.99%: 3億908万
2012年3月31日 +9.03%: 3億3700万
2012年6月30日: -2億6064万
2012年9月30日: 6990万
2012年12月31日 +304.06%: 2億8244万
2013年3月31日 +32.97%: 3億7555万
2013年6月30日: -3億687万
2013年9月30日: 1億7328万
2013年12月31日 +223.46%: 5億6051万
2014年3月31日 -26.16%: 4億1390万
2014年6月30日: -2億909万
2014年9月30日: 2億1316万
2014年12月31日 +137.77%: 5億684万
2015年3月31日 +58.45%: 8億311万
2015年6月30日: -1億4342万
2015年9月30日: 6527万
2015年12月31日 +384.7%: 3億1640万
2016年3月31日 -89.35%: 3370万
2016年6月30日: -1億6436万
2016年9月30日: 4億2152万
2016年12月31日 +128.37%: 9億6262万
2017年3月31日 +1.45%: 9億7660万
2017年6月30日 -96.14%: 3767万
2017年9月30日 +999.99%: 9億2043万
2017年12月31日 +48.38%: 13億6572万
2018年3月31日 -3.72%: 13億1489万
2018年6月30日 -98.75%: 1649万
2018年9月30日 +999.99%: 9億843万
2018年12月31日 +2.33%: 9億2957万
2019年3月31日 -0.26%: 9億2712万
2019年6月30日: -1億3980万
2019年9月30日: 6904万
2019年12月31日 +301.13%: 2億7696万
2020年3月31日: -9913万
2020年6月30日 -143%: -2億4090万
2020年9月30日: 2億3922万
2020年12月31日 +220.74%: 7億6726万
2021年3月31日 +48.39%: 11億3854万
2021年6月30日: -1億8768万
2021年9月30日: 4億9231万
2021年12月31日 +134.8%: 11億5594万
2022年3月31日 +30.25%: 15億561万
2022年6月30日 -88.1%: 1億7921万
2022年9月30日 +600.6%: 12億5557万
2022年12月31日 +41.38%: 17億7515万
2023年3月31日 -7.57%: 16億4082万
2023年6月30日 -95.4%: 7542万
2023年9月30日 +999.99%: 11億5731万
2023年12月31日 +67.87%: 19億4273万
2024年3月31日 +38.39%: 26億8852万
2024年6月30日 -92.67%: 1億9697万
2024年9月30日 +394.73%: 9億7450万
2024年12月31日 +103.13%: 19億7953万
2025年3月31日 +12.9%: 22億3480万
2025年6月30日 -88.54%: 2億5600万
2025年9月30日 +564.21%: 17億38万
2025年12月31日 +56.08%: 26億5400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:40
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ③ 確定給付費用及び確定給付制度債務
従業員の確定給付費用及び確定給付制度債務は、割引率、退職率及び死亡率等年金数理計算上の基礎率に基づき見積られております。実績と見積りとの差はその他の包括利益として、認識されております。経営者は、この数理計算上の仮定を適切であると考えておりますが、実績との差異や仮定の変動は将来の確定給付費用及び確定給付制度債務に影響します。
当社及び連結子会社の割引率は、各年度の測定日における日本の長期国債の利回りに基づき決定しております。各測定日に決定した割引率は、測定日現在の確定給付制度債務及び翌年度の純期間費用を計算するために使用されます。
2025/06/20 15:40