井村屋グループ（2209）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 1億3215万
- 2012年3月31日 +155%
- 3億3700万
- 2013年3月31日 +11.44%
- 3億7555万
- 2014年3月31日 +10.21%
- 4億1390万
- 2015年3月31日 +94.03%
- 8億311万
- 2016年3月31日 -95.8%
- 3370万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 9億7660万
- 2018年3月31日 +34.64%
- 13億1489万
- 2019年3月31日 -29.49%
- 9億2712万
- 2020年3月31日
- -9913万
- 2021年3月31日
- 11億3854万
- 2022年3月31日 +32.24%
- 15億561万
- 2023年3月31日 +8.98%
- 16億4082万
- 2024年3月31日 +63.85%
- 26億8852万
- 2025年3月31日 -16.88%
- 22億3480万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/20 15:40
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③ 確定給付費用及び確定給付制度債務2025/06/20 15:40
従業員の確定給付費用及び確定給付制度債務は、割引率、退職率及び死亡率等年金数理計算上の基礎率に基づき見積られております。実績と見積りとの差はその他の包括利益として、認識されております。経営者は、この数理計算上の仮定を適切であると考えておりますが、実績との差異や仮定の変動は将来の確定給付費用及び確定給付制度債務に影響します。
当社及び連結子会社の割引率は、各年度の測定日における日本の長期国債の利回りに基づき決定しております。各測定日に決定した割引率は、測定日現在の確定給付制度債務及び翌年度の純期間費用を計算するために使用されます。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
