#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 5 セグメント資産の調整額7,619百万円は全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、未収入金及び本社の管理部門に係る資産等であります。
6 その他の項目の減価償却費の調整額97百万円は全社費用に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産等の増加額の調整額253百万円は、全て全社有形固定資産及び無形固定資産等であります。
当連結会計年度(自平成28年1月1日至平成28年12月31日)
2017/03/24 14:30
#2 セグメント表の脚注（連結）: 5 セグメント資産の調整額8,405百万円は全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、未収入金及び本社の管理部門に係る資産等であります。
6 その他の項目の減価償却費の調整額124百万円は全社費用に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産等の増加額の調整額499百万円は、全て全社有形固定資産及び無形固定資産等であります。
2017/03/24 14:30
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/03/24 14:30
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/03/24 14:30