ブルボン（2208）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億300万
2010年9月30日: -3億5000万
2010年12月31日: 1億9500万
2011年3月31日 +325.64%: 8億3000万
2011年6月30日 -13.13%: 7億2100万
2011年9月30日 -76.56%: 1億6900万
2011年12月31日 +73.37%: 2億9300万
2012年3月31日 +230.72%: 9億6900万
2012年6月30日 -69.35%: 2億9700万
2012年9月30日: -1億5200万
2012年12月31日: 6億5800万
2013年3月31日 +45.14%: 9億5500万
2013年6月30日 -36.44%: 6億700万
2013年9月30日 -86.16%: 8400万
2013年12月31日 +999.99%: 10億7700万
2014年3月31日 -90.16%: 1億600万
2014年6月30日 +544.34%: 6億8300万
2014年9月30日 -6%: 6億4200万
2014年12月31日 +183.96%: 18億2300万
2015年3月31日 +13.27%: 20億6500万
2015年6月30日 -54.24%: 9億4500万
2015年9月30日 -38.94%: 5億7700万
2015年12月31日 +236.74%: 19億4300万
2016年3月31日 +6.54%: 20億7000万
2016年6月30日 -37.15%: 13億100万
2016年9月30日 +10.84%: 14億4200万
2016年12月31日 +152.29%: 36億3800万
2017年3月31日 +21.55%: 44億2200万
2017年6月30日 -76.96%: 10億1900万
2017年9月30日 +11.09%: 11億3200万
2017年12月31日 +143.46%: 27億5600万
2018年3月31日 +36.07%: 37億5000万
2018年6月30日 -70.56%: 11億400万
2018年9月30日 +6.16%: 11億7200万
2018年12月31日 +73.04%: 20億2800万
2019年3月31日 +40.73%: 28億5400万
2019年6月30日 -94.57%: 1億5500万
2019年9月30日: -1億5300万
2019年12月31日: 12億300万
2020年3月31日 +56.53%: 18億8300万
2020年6月30日 -56.77%: 8億1400万
2020年9月30日 -4.42%: 7億7800万
2020年12月31日 +194.09%: 22億8800万
2021年3月31日 +51.27%: 34億6100万
2021年6月30日 -73.82%: 9億600万
2021年9月30日 +34.88%: 12億2200万
2021年12月31日 +81.18%: 22億1400万
2022年3月31日 +40.47%: 31億1000万
2022年6月30日 -85.47%: 4億5200万
2022年9月30日: -1億
2022年12月31日: 4億4000万
2023年3月31日 +210.45%: 13億6600万
2023年6月30日 -56.44%: 5億9500万
2023年9月30日 -10.08%: 5億3500万
2023年12月31日 +231.21%: 17億7200万
2024年3月31日 +99.21%: 35億3000万
2024年6月30日 -68.44%: 11億1400万
2024年9月30日 +27.92%: 14億2500万
2024年12月31日 +135.86%: 33億6100万
2025年3月31日 +62.75%: 54億7000万
2025年6月30日 -79.34%: 11億3000万
2025年9月30日 +38.85%: 15億6900万
2025年12月31日 +151.12%: 39億4000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 15:36
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/20 15:36