寿スピリッツ（2222）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7994万
2010年9月30日 +212.51%: 2億4983万
2010年12月31日 +148.37%: 6億2049万
2011年3月31日 -10.1%: 5億5785万
2011年6月30日 -96.02%: 2222万
2011年9月30日 +969.9%: 2億3782万
2011年12月31日 +161.58%: 6億2210万
2012年3月31日 +16.52%: 7億2489万
2012年6月30日 -72.67%: 1億9810万
2012年9月30日 +147.16%: 4億8964万
2012年12月31日 +86.41%: 9億1275万
2013年3月31日 +15.91%: 10億5795万
2013年6月30日 -87.87%: 1億2828万
2013年9月30日 +281.52%: 4億8941万
2013年12月31日 +108.81%: 10億2197万
2014年3月31日 +24.33%: 12億7059万
2014年6月30日 -90.61%: 1億1933万
2014年9月30日 +258.66%: 4億2801万
2014年12月31日 +126.34%: 9億6875万
2015年3月31日 +38.84%: 13億4500万
2015年6月30日 -82.07%: 2億4111万
2015年9月30日 +301.35%: 9億6773万
2015年12月31日 +73.42%: 16億7822万
2016年3月31日 +35.01%: 22億6570万
2016年6月30日 -93.31%: 1億5164万
2016年9月30日 +456.37%: 8億4371万
2016年12月31日 +114.23%: 18億744万
2017年3月31日 +43.02%: 25億8495万
2017年6月30日 -78.58%: 5億5376万
2017年9月30日 +162.63%: 14億5434万
2017年12月31日 +85.47%: 26億9736万
2018年3月31日 +30.36%: 35億1624万
2018年6月30日 -85.32%: 5億1618万
2018年9月30日 +158.51%: 13億3439万
2018年12月31日 +111.44%: 28億2150万
2019年3月31日 +38.66%: 39億1227万
2019年6月30日 -74.27%: 10億668万
2019年9月30日 +123.8%: 22億5292万
2019年12月31日 +75.88%: 39億6245万
2020年3月31日 +3.86%: 41億1557万
2020年6月30日: -11億7524万
2020年9月30日 -10.6%: -12億9977万
2020年12月31日: -1億8740万
2021年3月31日 -207.78%: -5億7679万
2021年6月30日: -1億9339万
2021年9月30日 -43.4%: -2億7732万
2021年12月31日: 14億9428万
2022年3月31日 +32.01%: 19億7266万
2022年6月30日 -55.34%: 8億8099万
2022年9月30日 +132.06%: 20億4443万
2022年12月31日 +132.76%: 47億5865万
2023年3月31日 +49.72%: 71億2462万
2023年6月30日 -70.75%: 20億8427万
2023年9月30日 +115.21%: 44億8556万
2023年12月31日 +76.72%: 79億2674万
2024年3月31日 +37.32%: 108億8491万
2024年6月30日 -79.04%: 22億8100万
2024年9月30日 +117.19%: 49億5400万
2024年12月31日 +81.53%: 89億9300万
2025年3月31日 +34.83%: 121億2500万
2025年6月30日 -81%: 23億400万
2025年9月30日 +117.62%: 50億1400万
2025年12月31日 +86.18%: 93億3500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 11:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表の取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 11:31