構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び賃貸用不動産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
社内利用ソフトウェア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法2019/06/28 9:13

#2 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具土地投資その他の資産のその他(賃貸用不動産)	523,673千円01,138,554178,261	483,617千円01,138,554169,908
計	1,840,489	1,792,080

工場財団抵当に対応する債務は、次のとおりであります。

2019/06/28 9:13

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に比べ1億1千8百万円増加し、17億5千8百万円となりました。これは、主に現金及び預金の増加(1億3百万円)、電子記録債権の増加(6百万円)、原材料及び貯蔵品の増加(9百万円)等によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ8百万円減少し、30億3千5百万円となりました。これは、主に建物及び構築物の減少(4千1百万円)、機械装置及び運搬具の増加(2千8百万円)、リース資産の増加(8百万円)等によるものであります。
当連結会計年度末における負債合計は、前連結会計年度末に比べ1千2百万円減少し、34億3千2百万円となりました。

2019/06/28 9:13

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産及び賃貸用不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法) 主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 8～50年

2019/06/28 9:13

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/28 9:13

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び賃貸用不動産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法) 主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 8～50年
機械及び装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
社内利用ソフトウェア
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法2019/06/28 9:13