湖池屋(2226)の法人税等調整額の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 3010万
- 2009年6月30日
- -1億2117万
- 2009年12月31日
- 1億218万
- 2010年3月31日 -14.02%
- 8785万
- 2010年6月30日 +93.84%
- 1億7030万
- 2010年9月30日
- -2億1260万
- 2010年12月31日
- -5981万
- 2011年3月31日 -22.45%
- -7324万
- 2011年6月30日
- 3311万
- 2011年9月30日
- -2億7682万
- 2011年12月31日
- -5974万
- 2012年3月31日 -109.64%
- -1億2524万
- 2012年6月30日
- -6268万
- 2012年9月30日 -193.27%
- -1億8382万
- 2012年12月31日
- -1億1678万
- 2013年3月31日
- -8658万
- 2013年6月30日
- -5496万
- 2013年9月30日 -148.19%
- -1億3642万
- 2013年12月31日
- 1768万
- 2014年3月31日 +41.28%
- 2497万
- 2014年6月30日 +284.62%
- 9607万
- 2014年9月30日
- -4942万
- 2014年12月31日
- -4329万
- 2015年3月31日 -101.9%
- -8740万
- 2015年6月30日
- 4985万
- 2015年9月30日
- -5332万
- 2015年12月31日 -9.25%
- -5825万
- 2016年3月31日
- -5160万
- 2016年6月30日
- 9870万
- 2016年9月30日
- -9292万
- 2016年12月31日
- -6824万
- 2017年3月31日 -47.4%
- -1億59万
- 2017年6月30日
- 5855万
- 2017年9月30日
- -1億2958万
- 2017年12月31日 -37.92%
- -1億7872万
- 2018年3月31日 -18.73%
- -2億1220万
- 2018年6月30日
- -1億5221万
- 2018年9月30日
- -2493万
- 2018年12月31日
- -1211万
- 2019年3月31日 -212.01%
- -3781万
- 2019年6月30日
- 560万
- 2019年9月30日 +24.89%
- 700万
- 2019年12月31日
- -7000万
- 2020年3月31日 -100%
- -1億4000万
- 2020年6月30日
- -1億600万
- 2020年9月30日
- 5200万
- 2021年6月30日
- -1600万
- 2022年3月31日 -406.25%
- -8100万
- 2023年3月31日 -2.47%
- -8300万
- 2024年3月31日 -226.51%
- -2億7100万
- 2025年3月31日
- -2300万
- 2026年3月31日
- -200万
個別
- 2008年6月30日
- -2281万
- 2009年6月30日 -46.61%
- -3345万
- 2010年6月30日
- -1991万
- 2011年6月30日
- -1839万
- 2012年6月30日
- -643万
- 2013年6月30日 -342.04%
- -2844万
- 2014年6月30日
- -2016万
- 2015年6月30日
- -348万
- 2016年6月30日
- 1182万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 1億4746万
- 2018年6月30日
- -1億6491万
- 2019年6月30日
- 491万
- 2020年6月30日
- -1億1000万
- 2021年6月30日
- -1200万
- 2022年3月31日 -666.67%
- -9200万
- 2023年3月31日
- -6800万
- 2024年3月31日 -327.94%
- -2億9100万
- 2025年3月31日
- -3600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更して計算しております。2025/06/20 9:15
この変更により、当事業年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は17百万円、法人税等調整額(貸方)が18百万円それぞれ増加し、その他有価証券評価差額金が0百万円減少しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- これに伴い、2026年4月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。2025/06/20 9:15
この変更により、当連結会計年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は18百万円、退職給付に係る調整累計額が0百万円、法人税等調整額(貸方)が18百万円それぞれ増加し、その他有価証券評価差額金が0百万円減少しております。