宝 HD（2531）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -14億9100万
2010年9月30日 -30.58%: -19億4700万
2010年12月31日: 18億9900万
2011年3月31日 -75.2%: 4億7100万
2011年6月30日 +122.72%: 10億4900万
2011年9月30日 -38.23%: 6億4800万
2011年12月31日 +299.38%: 25億8800万
2012年3月31日 +38.21%: 35億7700万
2012年6月30日 -70.03%: 10億7200万
2012年9月30日 -77.52%: 2億4100万
2012年12月31日 +999.99%: 54億6600万
2013年3月31日 +85.84%: 101億5800万
2013年6月30日 -76.73%: 23億6400万
2013年9月30日 +642.77%: 175億5900万
2013年12月31日 +32.17%: 232億700万
2014年3月31日 +11.39%: 258億5100万
2014年6月30日 -99.42%: 1億4900万
2014年9月30日 +702.68%: 11億9600万
2014年12月31日 +646.82%: 89億3200万
2015年3月31日 +54.57%: 138億600万
2015年6月30日: -3億5700万
2015年9月30日: 14億1300万
2015年12月31日 +231.14%: 46億7900万
2016年3月31日 -54.88%: 21億1100万
2016年6月30日: -32億4200万
2016年9月30日 -94.2%: -62億9600万
2016年12月31日: 15億5800万
2017年3月31日 +399.61%: 77億8400万
2017年6月30日 -97.8%: 1億7100万
2017年9月30日 +999.99%: 45億7200万
2017年12月31日 +224.78%: 148億4900万
2018年3月31日 +5.77%: 157億600万
2018年6月30日: -14億600万
2018年9月30日: 29億2400万
2018年12月31日 +132.8%: 68億700万
2019年3月31日 +6.49%: 72億4900万
2019年6月30日 -69.38%: 22億2000万
2019年9月30日 +24.91%: 27億7300万
2019年12月31日 +131.01%: 64億600万
2020年3月31日 +0.95%: 64億6700万
2020年6月30日 -99.95%: 300万
2020年9月30日 +999.99%: 24億3300万
2020年12月31日 +355.53%: 110億8300万
2021年3月31日 +47.25%: 163億2000万
2021年6月30日 -18.89%: 132億3700万
2021年9月30日 +59.07%: 210億5600万
2021年12月31日 +46.06%: 307億5400万
2022年3月31日 +30.04%: 399億9200万
2022年6月30日 -67.27%: 130億9100万
2022年9月30日 +130.79%: 302億1300万
2022年12月31日 +51.3%: 457億1200万
2023年3月31日 -9.7%: 412億7800万
2023年6月30日 -72.95%: 111億6600万
2023年9月30日 +135.29%: 262億7200万
2023年12月31日 +30.06%: 341億6900万
2024年3月31日 +10.23%: 376億6600万
2024年6月30日 -69.29%: 115億6700万
2024年9月30日 +94.37%: 224億8300万
2024年12月31日 -55.82%: 99億3200万
2025年3月31日 +161.54%: 259億7600万
2025年6月30日: -42億3900万
2025年9月30日: -35億400万
2025年12月31日: 58億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:45
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:45
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により、それぞれ発生の翌連結会計年度から処理することとしております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 9:45