- 2531
- 2026/09/04
- 時価
- 4848億円
- PER 予
- 39.84倍
- 2010年以降
- 8.56-39.39倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.83倍
- 2010年以降
- 0.79-2.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.26%
- ROE 予
- 4.59%
- ROA 予
- 2.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
宝 HD(2531)の役員報酬の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億5300万
- 2009年3月31日 +3.27%
- 1億5800万
- 2010年3月31日 +12.03%
- 1億7700万
- 2011年3月31日 +16.38%
- 2億600万
- 2013年3月31日 -1.94%
- 2億200万
- 2014年3月31日 -4.95%
- 1億9200万
- 2015年3月31日 +3.13%
- 1億9800万
- 2016年3月31日 +6.57%
- 2億1100万
- 2017年3月31日 -5.69%
- 1億9900万
- 2018年3月31日 +23.12%
- 2億4500万
- 2019年3月31日 +20%
- 2億9400万
- 2020年3月31日 +0.68%
- 2億9600万
- 2021年3月31日 -0.68%
- 2億9400万
- 2022年3月31日 +8.16%
- 3億1800万
- 2023年3月31日 -14.78%
- 2億7100万
- 2024年3月31日 -3.69%
- 2億6100万
- 2025年3月31日 -4.6%
- 2億4900万
- 2026年3月31日 -13.65%
- 2億1500万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 2026/06/25 10:16
※1 CO2排出原単位:売上高当たりのScope1,2のCO2排出量テーマ 施策 中長期目標 マテリアリティ:ガバナンス (1)コーポレートガバナンスの推進 最適なコーポレートガバナンス体制の構築・取締役および取締役会・監査役および監査役会・独立役員の選任状況・役員報酬 [宝ホールディングス]・グループの持続的成長と中長期的な企業価値の向上に向けて、適切なコーポレートガバナンス体制が整備されている状態を継続する。 最適なグループガバナンスの検討
※2 輸送におけるCO2排出原単位:出荷数量当たりのCO2排出量 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/25 10:16
なお、全て一般管理費に属するものであります。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬 249百万円 215百万円 従業員給料及び賞与 431 489 - #3 役員報酬(連結)
- イ.役員の報酬等の額の内容の決定に関する基本方針等2026/06/25 10:16
当社の役員の報酬等の額は、株主総会決議に基づくそれぞれの報酬総額の限度額の範囲内において、取締役会にて承認された「役員報酬内規」に基づき、取締役については、代表取締役社長が指名・報酬委員会の審議を経た上で取締役会決議により委任を受けて決定することとし、また、監査役については、監査役の協議により決定することとしております。なお、「役員報酬内規」の条項の改定は、取締役に関する部分は取締役会の決議、監査役に関する部分は監査役の協議を経るものとしております。
当社の業務執行取締役の報酬は、役位および役割に応じた固定報酬とインセンティブの強化を目的とする業績連動報酬とで構成し、社外取締役および監査役の報酬は、その役割に鑑み、固定報酬のみとしております。 - #4 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (5)当社グループの主要な借入先(当社グループの借入金残高が、当社の連結総資産の2%以上の借入先をいう。ただし、これに該当しない場合であっても、当社の事業報告等において「主要な借入先」として記載する借入先については、当社グループの主要な借入先に該当するものとみなす。)またはその業務執行者でないこと。2026/06/25 10:16
(6)当社グループから役員報酬以外に、年間1,000万円以上の報酬等を受領している弁護士、公認会計士、税理士、コンサルタント等の専門サービス提供者(法人その他の団体であるときはそれに所属して当該サービスを提供する者)でないこと。
(7)当社グループの会計監査人(法人であるときはそれに所属して業務を執行する者)でないこと。