建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2016/12/22 16:54

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年9月30日)	当連結会計年度(平成28年9月30日)
商品及び製品	2,143百万円	1,133百万円
建物及び構築物	415百万円	448百万円
機械装置及び運搬具	5百万円	3百万円

(上記のうち工場財団として担保に供している資産)

	前連結会計年度(平成27年9月30日)	当連結会計年度(平成28年9月30日)
建物及び構築物	286百万円	324百万円
機械装置及び運搬具	5百万円	3百万円

担保付債務は次のとおりであります。

2016/12/22 16:54

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～65年
機械装置及び運搬具	2～17年
その他	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/12/22 16:54

#4 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

建物管理委託費用については、同社の総費用をもとに協議の上決定しております。2016/12/22 16:54