固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)及びその他については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～32年
機械装置 10～12年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 14:02

#4 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当事業年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物	-千円	建物	963千円
構築物	-	構築物	-
機械及び装置	-	機械及び装置	89
工具、器具及び備品車両運搬具	- -	工具、器具及び備品車両運搬具	32 -
計	-	計	1,085

2014/06/26 14:02

#5 売上高、地域ごとの情報

域ごとの情報
本邦以外の外部顧客への売上高がなく、かつ本邦以外に有形固定資産が存在しないため、該当
事項はありません。2014/06/26 14:02

#6 有形固定資産等明細表（連結）

期増減額の主なものは次のとおりです。
増加額建物附属設備受水槽設置工事 17,500千円
機械装置クリーンルーム環境改善工事 39,288千円
減少額建物附属設備展示場冷暖房設備 9,420千円
建物附属設備ボイラー設備 12,028千円
2.無形固定資産の金額が資産総額の1%分以下であるため、記載上の注意により「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2014/06/26 14:02