建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及びその他については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりとなります。
建物 10年～32年
機械装置 10年～12年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/12/22 9:58

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当中間会計期間(平成27年9月30日)
建物構築物	58,508千円1,147	54,544千円1,068
機械及び装置	74,638	65,308

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/12/22 9:58

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当中間会計期間において売上高増加の主な要因としては、缶ワインの出荷数量とOEM製品の受注が大幅に増加したことによるものであります。
販売費及び一般管理費については、前年同期と比較して7,099千円の減少となりました。主な要因は、建物等の修繕による修繕維持費の減少によるものであります。
(3) キャッシュ・フローの状況の分析

2015/12/22 9:58