建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 1億5989万
- 2018年3月31日 -9%
- 1億4550万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)及びその他については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~32年
機械装置 3~12年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 11:46 - #2 担保に供している資産の注記
- ※2 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/06/22 11:46
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 建物 50,009 千円 ( 50,009千円) 44,791 千円 ( 44,791千円) 構築物 847 ( 847 ) 741 ( 741 )