建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)及びその他については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～32年
機械装置 3～12年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 11:33

#2 担保に供している資産の注記

※2 担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成30年3月31日)		当事業年度(平成31年3月31日)
建物	44,791 千円	( 44,791千円)	41,617 千円	( 41,617千円)
構築物	741	( 741 )	652	( 652 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/06/24 11:33

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)及びその他については定額法を採用しております。

2019/06/24 11:33