コカ・コーラボトラーズジャパン(2580)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 19億8100万
- 2009年12月31日 -22.36%
- 15億3800万
- 2010年12月31日 -20.48%
- 12億2300万
- 2011年3月31日 +0.08%
- 12億2400万
- 2011年6月30日 +3.27%
- 12億6400万
- 2011年9月30日 +2.93%
- 13億100万
- 2011年12月31日 +9.15%
- 14億2000万
- 2012年3月31日 -0.56%
- 14億1200万
- 2012年6月30日 +1.98%
- 14億4000万
- 2012年9月30日 +0.35%
- 14億4500万
- 2012年12月31日 +3.74%
- 14億9900万
- 2013年3月31日 -2.2%
- 14億6600万
- 2013年6月30日 -1.71%
- 14億4100万
- 2013年9月30日 +162.53%
- 37億8300万
- 2013年12月31日 -4.41%
- 36億1600万
- 2014年3月31日 -4.37%
- 34億5800万
- 2014年6月30日 +8.94%
- 37億6700万
- 2014年9月30日 +3.19%
- 38億8700万
- 2014年12月31日 +41.19%
- 54億8800万
- 2015年3月31日 +21.83%
- 66億8600万
- 2015年6月30日 +23.92%
- 82億8500万
- 2015年9月30日 -3.52%
- 79億9300万
- 2015年12月31日 +4.6%
- 83億6100万
- 2016年3月31日 +1.61%
- 84億9600万
- 2016年6月30日 +2.92%
- 87億4400万
- 2016年9月30日 +2.23%
- 89億3900万
- 2016年12月31日 +2.01%
- 91億1900万
- 2017年3月31日 +1.89%
- 92億9100万
- 2017年6月30日 +0.65%
- 93億5100万
- 2017年9月30日 -2.01%
- 91億6300万
個別
- 2008年12月31日
- 17億7900万
- 2009年12月31日 -24.51%
- 13億4300万
- 2010年12月31日 -18.84%
- 10億9000万
- 2011年12月31日 +22.94%
- 13億4000万
- 2012年12月31日 +8.51%
- 14億5400万
- 2013年12月31日 -74.35%
- 3億7300万
- 2014年12月31日 +835.66%
- 34億9000万
- 2015年12月31日 +108.02%
- 72億6000万
- 2016年12月31日 +18.29%
- 85億8800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、車両(車両運搬具)であります。2017/03/24 9:22
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(10年以内)に基づく定額法によっております。2017/03/24 9:22 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2017/03/24 9:22
前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 土地 5 〃 23 〃 無形固定資産 71 〃 9 〃 計 1,130百万円 132百万円 - #4 業績等の概要
- ② 投資活動によるキャッシュ・フロー2017/03/24 9:22
投資活動によるキャッシュ・フローは、工場敷地や建物・設備、販売機器等の有形固定資産やERPシステムの開発に伴う無形固定資産の新規取得等による支出があった一方、有価証券等の売却及び償還による収入等により、329億59百万円の支出(前期比2億48百万円の支出減)となりました。
③ 財務活動によるキャッシュ・フロー - #5 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2017/03/24 9:22
当連結会計年度の設備投資については、飲料事業の販売面の強化および生産面の拡充を図るため359億35百万円の設備投資を行いました。なお、設備投資額には無形固定資産等を含んでおります。
その主な内容は、飲料事業の販売面においては、自動販売機の増設・更新を実施するとともに、支店など拠点の整備・拡充を図り、営業力の強化に取り組みました。また生産拠点においては、商品の安定供給を強化するため製造設備の新設・更新を実施いたしました。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(10年以内)に基づく定額法2017/03/24 9:22