ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2021/04/19 9:10

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
ソフトウエア 基幹システムの改修 69百万円

2021/04/19 9:10

#3 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

場所	用途	種類	減損損失
機械装置及び運搬具	10
無形固定資産 その他(ソフトウエア)	10
マレーシア	事業用資産	工具、器具及び備品	100
		機械装置及び運搬具	48

資産のグルーピング方法は事業用資産においては、事業区分をもとに、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとに、遊休資産においては、個別物件単位ごとに減損損失の認識の判定及び測定を決定しております。
上記資産グループについて、減損損失の認識に至った経緯等は、次のとおりであります。

2021/04/19 9:10

#4 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当社グループは、当連結会計年度において総額8,520百万円の設備投資(ソフトウエアの取得を含む)を実施いたしました。
設備投資の主な目的は国内飲料事業における自販機の新台投入、営業拠点の整備、海外飲料事業、医薬品関連事業、食品事業における工場設備の更新及び全社(共通)における効率的な事業展開のための情報化投資等であります。

2021/04/19 9:10

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

商標権及び顧客関連資産は経済的耐用年数に基づいて償却しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産

2021/04/19 9:10

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
3.引当金の計上基準

2021/04/19 9:10

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、工具、器具及び備品のうち、自動販売機については、経済的使用可能予測期間を勘案した期間(10年)を耐用年数としております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
商標権及び顧客関連資産は経済的耐用年数に基づいて償却しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/04/19 9:10