商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 6億6668万
- 2010年3月31日 -18.16%
- 5億4560万
- 2011年3月31日 +11.81%
- 6億1003万
- 2012年3月31日 -5.48%
- 5億7659万
- 2013年3月31日 -2.68%
- 5億6112万
- 2014年3月31日 +5.97%
- 5億9464万
- 2015年3月31日 -1.61%
- 5億8505万
- 2016年3月31日 +2.16%
- 5億9769万
- 2017年3月31日 +2.79%
- 6億1439万
- 2018年3月31日 -43.32%
- 3億4826万
- 2019年3月31日 +53.41%
- 5億3428万
- 2020年3月31日 -16.4%
- 4億4668万
個別
- 2009年3月31日
- 5億1713万
- 2010年3月31日 -17.58%
- 4億2622万
- 2011年3月31日 +12.21%
- 4億7827万
- 2012年3月31日 -0.57%
- 4億7553万
- 2013年3月31日 -3.27%
- 4億5998万
- 2014年3月31日 +5.4%
- 4億8481万
- 2015年3月31日 -4.61%
- 4億6244万
- 2016年3月31日 +4.76%
- 4億8447万
- 2017年3月31日 +2.93%
- 4億9869万
- 2018年3月31日 -37.36%
- 3億1238万
- 2019年3月31日 +53.65%
- 4億7999万
- 2020年3月31日 -16.66%
- 4億3万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
総平均法(月別)による原価法によっております。
その他の有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法(月別)により算定)によっております。
時価のないもの
総平均法(月別)に基づく原価法によっております。
(2)たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
仕掛品・・・・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
原材料及び貯蔵品・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。2020/06/26 14:54 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)たな卸資産の評価基準及び評価方法2020/06/26 14:54
商品及び製品・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
仕掛品・・・・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。