原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 7億8966万
- 2010年3月31日 -13.86%
- 6億8020万
- 2011年3月31日 +59.99%
- 10億8828万
- 2012年3月31日 -36.04%
- 6億9603万
- 2013年3月31日 +12.33%
- 7億8183万
- 2014年3月31日 -30.2%
- 5億4570万
- 2015年3月31日 +37.24%
- 7億4890万
- 2016年3月31日 -8.36%
- 6億8628万
- 2017年3月31日 +2.74%
- 7億510万
- 2018年3月31日 -59.07%
- 2億8863万
- 2019年3月31日 +28.13%
- 3億6983万
- 2020年3月31日 +23.51%
- 4億5677万
個別
- 2009年3月31日
- 7億1988万
- 2010年3月31日 -17.17%
- 5億9628万
- 2011年3月31日 +65.81%
- 9億8869万
- 2012年3月31日 -38.57%
- 6億740万
- 2013年3月31日 +14.09%
- 6億9301万
- 2014年3月31日 -34.63%
- 4億5302万
- 2015年3月31日 +47.83%
- 6億6971万
- 2016年3月31日 -10.06%
- 6億232万
- 2017年3月31日 +6.63%
- 6億4225万
- 2018年3月31日 -63.62%
- 2億3368万
- 2019年3月31日 +33.99%
- 3億1309万
- 2020年3月31日 +25.54%
- 3億9306万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
総平均法(月別)による原価法によっております。
その他の有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法(月別)により算定)によっております。
時価のないもの
総平均法(月別)に基づく原価法によっております。
(2)たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
仕掛品・・・・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
原材料及び貯蔵品・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。2020/06/26 14:54 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品・・・・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。2020/06/26 14:54
原材料及び貯蔵品・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
2.固定資産の減価償却の方法