J-オイルミルズ（2613）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億6000万
2010年9月30日: 4900万
2010年12月31日 +999.99%: 11億1500万
2011年3月31日 +13.09%: 12億6100万
2011年6月30日 -17.53%: 10億4000万
2011年9月30日 +8.75%: 11億3100万
2011年12月31日 +98.32%: 22億4300万
2012年3月31日 +32.1%: 29億6300万
2012年6月30日 -82.48%: 5億1900万
2012年9月30日 +103.08%: 10億5400万
2012年12月31日 +262.24%: 38億1800万
2013年3月31日 +37.3%: 52億4200万
2013年6月30日 -68.71%: 16億4000万
2013年9月30日 +38.66%: 22億7400万
2013年12月31日 +70.84%: 38億8500万
2014年3月31日 +8.39%: 42億1100万
2014年6月30日 -53.95%: 19億3900万
2014年9月30日 +96.7%: 38億1400万
2014年12月31日 +25.07%: 47億7000万
2015年3月31日 +29.85%: 61億9400万
2015年6月30日 -88.62%: 7億500万
2015年9月30日: -6900万
2015年12月31日: 22億7300万
2016年3月31日 -26.18%: 16億7800万
2016年6月30日 -42.49%: 9億6500万
2016年9月30日 +150.78%: 24億2000万
2016年12月31日 +134.96%: 56億8600万
2017年3月31日 -8.05%: 52億2800万
2017年6月30日 -78%: 11億5000万
2017年9月30日 -27.65%: 8億3200万
2017年12月31日 +207.45%: 25億5800万
2018年3月31日 +8.91%: 27億8600万
2018年6月30日 -13.5%: 24億1000万
2018年9月30日 +40.62%: 33億8900万
2018年12月31日 +12.89%: 38億2600万
2019年3月31日 +8.57%: 41億5400万
2019年6月30日 -71.4%: 11億8800万
2019年9月30日 +133.59%: 27億7500万
2019年12月31日 +107.17%: 57億4900万
2020年3月31日 -29.03%: 40億8000万
2020年6月30日 -72.13%: 11億3700万
2020年9月30日 +146.88%: 28億700万
2020年12月31日 +63.2%: 45億8100万
2021年3月31日 +40.8%: 64億5000万
2021年6月30日 -98.62%: 8900万
2021年9月30日 +151.69%: 2億2400万
2021年12月31日 +308.93%: 9億1600万
2022年3月31日 +64.85%: 15億1000万
2022年6月30日 -34.7%: 9億8600万
2022年9月30日 -25.96%: 7億3000万
2022年12月31日: -4億1900万
2023年3月31日: 8億9900万
2023年6月30日 +252.39%: 31億6800万
2023年9月30日 +53.63%: 48億6700万
2023年12月31日 +16.64%: 56億7700万
2024年3月31日 +60.72%: 91億2400万
2024年6月30日 -73.47%: 24億2100万
2024年9月30日 +27.67%: 30億9100万
2024年12月31日 +93.69%: 59億8700万
2025年3月31日 +5.03%: 62億8800万
2025年6月30日 -83.75%: 10億2200万
2025年9月30日 +161.35%: 26億7100万
2025年12月31日 +64.81%: 44億200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 14:49
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 14:49
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/24 14:49