構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物が8年～50年、構築物が10年～50年、機械及び装置が7年～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、のれんについては5年で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 14:57

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	1	百万円
機械装置及び運搬具他	10		3

2019/06/24 14:57

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	25	百万円	11	百万円
機械装置及び運搬具	97		50

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

3 当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建物	倉敷工場	工場新設	1,206	百万円
構築物	倉敷工場	工場新設	2,573	百万円
機械及び装置	倉敷工場	大豆搾油設備等	7,364	百万円

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物が8年～50年、機械装置及び運搬具が7年～15年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/24 14:57

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物が8年～50年、構築物が10年～50年、機械及び装置が7年～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/24 14:57

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物が8年～50年、機械装置及び運搬具が7年～15年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 14:57