建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
一部地区の機械装置
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物及び一部地区の機械装置以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
機械装置 5年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3) 長期前払費用
均等償却
(4) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数として残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/25 14:24

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
土地	16,268千円	16,268千円
建物及び構築物	74,079	72,586
合計	90,347	88,854

担保付債務

2014/12/25 14:24

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの

2014/12/25 14:24