有価証券報告書-第121期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
①平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
②平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
③平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
一部地区の機械装置
①平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
②平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物及び一部地区の機械装置以外
①平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
②平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～60年
機械装置 5～10年
車輌運搬具 4年
工具器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
……均等償却
(4) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数として残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。