林兼産業(2286)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億1910万
- 2014年3月31日 +0.61%
- 1億1983万
- 2015年3月31日 -1.87%
- 1億1759万
- 2016年3月31日 +6.11%
- 1億2478万
- 2017年3月31日 +0.88%
- 1億2587万
- 2018年3月31日 -12.33%
- 1億1035万
- 2019年3月31日 -1.5%
- 1億870万
- 2020年3月31日 +20.4%
- 1億3087万
- 2021年3月31日 -11.55%
- 1億1575万
- 2022年3月31日 -22.33%
- 8990万
- 2023年3月31日 -98.88%
- 101万
- 2024年3月31日 ±0%
- 101万
- 2025年3月31日 -1.09%
- 100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目および金額は、次のとおりです。2026/06/25 9:03
また、販売費及び一般管理費のおおよその割合は、次のとおりです。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 90 百万円 106 百万円 貸倒引当金繰入額 △15 69
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/25 9:03
当連結会計年度における営業活動による資金の増加は7億14百万円(前期は11億14百万円の増加)となりました。これは主に売上債権の増加額が12億71百万円、棚卸資産の増加額が3億3百万円あったものの、税金等調整前当期純利益16億93百万円や減価償却費8億43百万円の計上があったことなどによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額です。2026/06/25 9:03
2.期中増減額のうち、前連結会計年度中の主な減少は、大阪賃貸用土地の売却(1,393百万円)によるものです。当連結会計年度中の主な減少は、減価償却費の計上によるものです。
3.期末の時価は、主として不動産鑑定士による鑑定評価額等に基づき自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)です。