減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -25億2400万
- 2009年3月31日 -17.91%
- -29億7600万
- 2010年3月31日
- -29億300万
- 2011年3月31日
- -28億8600万
- 2012年3月31日
- -28億2600万
- 2013年3月31日 -2.02%
- -28億8300万
- 2014年3月31日
- -28億4900万
- 2014年12月31日 -1.44%
- -28億9000万
- 2015年12月31日
- -28億8900万
- 2016年12月31日
- -28億1600万
- 2017年12月31日
- -27億8700万
- 2018年12月31日
- -27億7100万
- 2019年12月31日 -1.55%
- -28億1400万
- 2020年12月31日 -1.63%
- -28億6000万
- 2021年12月31日 -1.36%
- -28億9900万
- 2022年12月31日 -4.21%
- -30億2100万
- 2023年12月31日 -4.2%
- -31億4800万
有報情報
- #1 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 9.有形固定資産2024/03/08 13:02
有形固定資産の帳簿価額の増減、取得価額並びに減価償却累計額及び減損損失累計額の増減は、以下のとおりであります。
- #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (7) 有形固定資産2024/03/08 13:02
有形固定資産の測定は原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去及び敷地の原状回復費用の当初見積額が含まれております。土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下の通りであります。
・建物及び構築物 10-35年