群栄化学工業(4229)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2億100万
- 2013年9月30日 -51.24%
- 9800万
- 2014年3月31日 +105.1%
- 2億100万
- 2014年9月30日 -47.26%
- 1億600万
- 2015年3月31日 +112.26%
- 2億2500万
- 2015年9月30日 -42.22%
- 1億3000万
- 2016年3月31日 +121.54%
- 2億8800万
- 2016年9月30日 -42.36%
- 1億6600万
- 2017年3月31日 +117.47%
- 3億6100万
- 2017年9月30日 -52.08%
- 1億7300万
- 2018年3月31日 +104.62%
- 3億5400万
- 2018年9月30日 -54.8%
- 1億6000万
- 2019年3月31日 +111.88%
- 3億3900万
- 2019年9月30日 -44.54%
- 1億8800万
- 2020年3月31日 +111.17%
- 3億9700万
- 2020年9月30日 -47.61%
- 2億800万
- 2021年3月31日 +100.96%
- 4億1800万
- 2021年9月30日 -31.82%
- 2億8500万
- 2022年3月31日 +107.37%
- 5億9100万
- 2022年9月30日 -54.65%
- 2億6800万
- 2023年3月31日 +115.67%
- 5億7800万
- 2023年9月30日 -49.13%
- 2億9400万
- 2024年3月31日 +112.59%
- 6億2500万
- 2024年9月30日 -51.04%
- 3億600万
- 2025年3月31日 +109.48%
- 6億4100万
- 2025年9月30日 -48.52%
- 3億3000万
- 2026年3月31日 +111.21%
- 6億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6300万
- 2009年3月31日 -11.04%
- 1億4500万
- 2010年3月31日 +6.21%
- 1億5400万
- 2011年3月31日 +27.27%
- 1億9600万
- 2012年3月31日 +1.02%
- 1億9800万
- 2013年3月31日 -5.56%
- 1億8700万
- 2014年3月31日 -2.67%
- 1億8200万
- 2015年3月31日 +9.34%
- 1億9900万
- 2016年3月31日 +37.19%
- 2億7300万
- 2017年3月31日 +26.74%
- 3億4600万
- 2018年3月31日 -1.16%
- 3億4200万
- 2019年3月31日 -4.97%
- 3億2500万
- 2020年3月31日 +16.62%
- 3億7900万
- 2021年3月31日 +5.54%
- 4億
- 2022年3月31日 +54%
- 6億1600万
- 2023年3月31日 -2.44%
- 6億100万
- 2024年3月31日 +7.15%
- 6億4400万
- 2025年3月31日 +2.02%
- 6億5700万
- 2026年3月31日 +8.37%
- 7億1200万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:09
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 43 36 研究開発費 641 697 - #3 研究開発活動
- 当社グループは、電子材料分野及びグリーン分野を中心として研究開発に取り組み、技術基盤の拡充及び高度化を図っております。加えて、産官学連携による新たな技術の創出及び社会実装に向けた取組みを推進しております。また、GCIグループ内の連携を強化し、市場ニーズの取り込み及び技術シーズに基づく開発を推進しております。当期売上高に占める新製品売上高比率は10%(当連結会計年度末現在、上市後5年以内の製品)でありました。2026/06/19 9:09
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は1,427百万円であり、セグメントごとの研究開発活動の概要は以下のとおりです。
[化学品事業] - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 運転資金は営業キャッシュ・フローで獲得した内部資金の活用を基本としております。なお、事業計画に基づく資金需要に対し、内部資金が不足する場合は、金利動向等調達環境を勘案し、金融機関からの借入を中心とした資金調達を実施する方針であります。2026/06/19 9:09
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、生産活動のための製造費、受注・販売活動のための販売費、新製品開発のための研究開発費及びこれら企業活動を支える一般管理費であります。投資を目的とした資金需要は、成長戦略等のための設備投資であります。
なお、現時点では十分な手元資金を保有しておりますが、地政学リスクの急激な拡大等緊急の資金需要に備え、金融機関と当座借越契約を締結し、資金流動性を確保しております。