建物（純額）

【資料】

【閲覧】

有価証券報告書-第97期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)で絞込み

個別

2013年3月31日: 56億6200万
2014年3月31日 -4.03%: 54億3400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

従って、当社グループは、製造販売体制を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「化学品事業」、「食品事業」及び「不動産活用業」の3つのセグメントを報告セグメントとしております。
「化学品事業」は、工業用フェノール樹脂及び高機能繊維等を製造販売しております。「食品事業」は異性化糖及び穀物シロップ等を製造販売しております。「不動産活用業」は当社の保有する土地や建物等不動産の賃貸を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

2014/06/20 14:04

#2 主要な設備の状況

3 タイジーシーアイレヂトップカンパニーリミテッドにおいて、連結会社以外から土地を賃借しております。年間賃借料は2百万円であります。なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。
4 インディアジーシーアイレヂトッププライベートリミテッドにおいて、連結会社以外から建物及び土地を賃借しております。年間賃借料は5百万円であります。なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。

2014/06/20 14:04

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算出する方法(定額法)によっております。2014/06/20 14:04

#4 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
機械装置等の撤去	7百万円	24百万円
建物及び構築物	20	6
機械装置及び運搬具	31	10

2014/06/20 14:04

#5 報告セグメントの概要（連結）

2014/06/20 14:04

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については下記の方法によっております。
建物(建物附属設備は除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
在外連結子会社については、主として見積り耐用年数による定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法(定額法)によっております。2014/06/20 14:04