建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 54億3400万
- 2015年3月31日 -3.33%
- 52億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 従って、当社グループは、製造販売体制を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「化学品事業」、「食品事業」及び「不動産活用業」の3つのセグメントを報告セグメントとしております。2015/06/26 13:49
「化学品事業」は、工業用フェノール樹脂及び高機能繊維等を製造販売しております。「食品事業」は異性化糖及び穀物シロップ等を製造販売しております。「不動産活用業」は当社の保有する土地や建物等不動産の賃貸を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 主要な設備の状況
- 3 タイ ジーシーアイ レヂトップ カンパニー リミテッドにおいて、連結会社以外から土地を賃借しております。年間賃借料は3百万円であります。なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。2015/06/26 13:49
4 インディア ジーシーアイ レヂトップ プライベート リミテッドにおいて、連結会社以外から建物及び土地を賃借しております。年間賃借料は5百万円であります。なお、賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算出する方法(定額法)によっております。
なお、主なリース期間は5年です。2015/06/26 13:49 - #4 固定資産処分損に関する注記
- ※4 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2015/06/26 13:49
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 機械装置等の撤去 24百万円 18百万円 建物及び構築物 6 8 機械装置及び運搬具 10 4 - #5 報告セグメントの概要(連結)
- 従って、当社グループは、製造販売体制を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「化学品事業」、「食品事業」及び「不動産活用業」の3つのセグメントを報告セグメントとしております。2015/06/26 13:49
「化学品事業」は、工業用フェノール樹脂及び高機能繊維等を製造販売しております。「食品事業」は異性化糖及び穀物シロップ等を製造販売しております。「不動産活用業」は当社の保有する土地や建物等不動産の賃貸を行っております。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2015/06/26 13:49
当社グループは事業の関連性によりグルーピングしております。用途(場所) 種類 金額(百万円) 食品製造設備等(群馬県高崎市) 建物及び構築物 52 機械装置等 391 合計 443
食品事業の食品製造設備等の資産グループは、収益性の低下により帳簿価額と比較して回収可能価額が著しく下落しているため、回収可能額まで減額し、当該減少価額443百万円を減損損失として特別損失に計上しております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社については下記の方法によっております。2015/06/26 13:49
建物(建物附属設備は除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの