#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、のれんは5年、その他は法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/03/29 15:10
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (2) 財政状態
当社グループの当連結会計年度における資産合計は前連結会計年度末と比べ1,156百万円減少し、51,048百万円となりました。これは、主に無形固定資産及び有形固定資産が増加したものの、現金及び預金や投資有価証券が減少したことによるものです。製品の信頼性及び品質向上のため、積極的に設備投資を実施したことにより上記の結果となっております。
負債合計は前連結会計年度末と比べ948百万円減少し、9,302百万円となりました。これは、主に借入金や未払法人税等が減少したことによるものです。設備投資のための借入金の返済及等により上記の結果となっております。
2024/03/29 15:10
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 在外連結子会社については、主として見積り耐用年数による定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2024/03/29 15:10
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、耐用年数については、のれんは5年、その他は法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/03/29 15:10