建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・・・・・・・・15～31年
機械及び装置・・・・ 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、平成20年3月31日以前に契約した所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を行っております。2014/07/01 11:45

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	16,337千円	6,357千円
機械装置及び運搬具	33,261	4,171

2014/07/01 11:45

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物(簿価)	126,635千円	117,709千円
土地(簿価)	209,370	209,370

担保付債務

2014/07/01 11:45

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物 京丹波充填室空調設備8,000 千円本社エレベーターリニューアル工事6,047唐津そぼろ室冷風吸気工事5,954八千代工場建屋耐震補強工事3,6602014/07/01 11:45

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2 前連結会計年度における賃貸等不動産の増加5,600千円は、主に賃貸用建物の取得によるものです。
当連結会計年度における賃貸等不動産の減少は、減価償却費の計上653千円であります。

2014/07/01 11:45

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
当社グループは、所有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等につき資産除去債務を計上しております。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/07/01 11:45

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物・・・・・10～31年
機械装置及び運搬具・・・4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、平成20年3月31日以前に契約した所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/07/01 11:45

#8 関係会社に係る営業外収益・営業外費用の注記

(注)(ロ)その他の営業外収益の内訳

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物等賃貸料	1,200千円	1,200千円
雑益	3,240	3,240

2014/07/01 11:45