構築物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 2億3486万
- 2016年3月31日 -4.64%
- 2億2395万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/29 16:11
(2) 無形固定資産建物、構築物 5~50年 機械及び装置、車両運搬具 4~10年
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除されている圧縮記帳額2016/06/29 16:11
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 41,568千円 41,568千円 機械装置及び運搬具 215,050千円 231,942千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産又は資産グループについて減損損失を計上しました。2016/06/29 16:11
当社グループは、事業資産については、キャッシュ・フローを生みだす最小単位に基づく事業区分で、遊休資産については、個別の物件単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 愛媛県四国中央市 遊休資産等 土地 43,961 熊本県菊池市 遊休資産 建物及び構築物 600 土地 6,456
その結果、収益性の悪化が生じている資産または資産グループにおいて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2016/06/29 16:11
②無形固定資産建物及び構築物 5~50年 機械装置及び運搬具 4~10年
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。