建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/27 13:03

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	938	千円	7,384	千円
機械装置及び運搬具	4,036	千円	16,882	千円

2018/06/27 13:03

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額の主なものは、次のとおりであります。
建物 館林工場 第三期工事 建築工事 903,951 千円
構築物 〃 第三期工事 ユーティリティ工事 195,733 千円

2018/06/27 13:03

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

2.連結貸借対照表に計上しているもの以外の資産除去債務
当社グループは、ソース製造工場を有しております。当該工場の取壊時の有害物質除却費用を見積るためには、建物の一部解体を含めた実地調査が必要であり、現状では合理的な見積りができません。このため、当該設備に係る資産除去債務は計上しておりません。

2018/06/27 13:03

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～50年
機械装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
商標権
定額法(10年)によっております。
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/27 13:03