2804 ブルドックソース

2804
2024/09/18
時価
245億円
PER 予
47.97倍
2010年以降
15.97-210.04倍
(2010-2024年)
PBR
1.1倍
2010年以降
0.65-2.04倍
(2010-2024年)
配当 予
1.99%
ROE 予
2.3%
ROA 予
1.47%
資料
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CSV,JSON

建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
23億4967万
2009年3月31日 -7.51%
21億7326万
2010年3月31日 -6.81%
20億2521万
2011年3月31日 -3.67%
19億5097万
2012年3月31日 -2.46%
19億308万
2013年3月31日 -7.33%
17億6365万
2014年3月31日 -5.88%
16億5995万
2015年3月31日 -3.76%
15億9751万
2016年3月31日 -5.07%
15億1657万
2017年3月31日 +1.91%
15億4548万
2018年3月31日 +57.88%
24億4001万
2019年3月31日 -11.32%
21億6388万
2020年3月31日 -6.52%
20億2285万
2021年3月31日 -5.89%
19億366万
2022年3月31日 -7.34%
17億6391万
2023年3月31日 -5.63%
16億6466万
2024年3月31日 +287.72%
64億5420万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 1.研究所 R&Dラボ及びTATEBAYASHIクリエイションセンターの建物及び構築物の増加は、主に生産体制再構築に伴う第一次工事等5,018,477千円によるものであります。またTATEBAYASHIクリエイションセンターの機械装置及び運搬具の増加は、主にTAライン改造工事959,307千円、TH充填包装設備895,105千円、TG充填包装設備482,843千円によるものであります。
2.鳩ケ谷工場の建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他の減少は、主に鳩ケ谷工場閉鎖に伴い残存簿価を減損したことによるものであります。
2024/06/26 13:13
#2 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
機械装置 10年
2024/06/26 13:13
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内訳
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物7,010千円1,774千円
機械装置及び運搬具5,87720,766
2024/06/26 13:13
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
建物及び構築物80,068千円78,576千円
土地127,800 〃127,800 〃
2024/06/26 13:13
#5 有形固定資産等明細表(連結)
2.当期増加額の主なものは、次の通りであります。
建物 TATEBAYASHIクリエイションセンター生産体制再構築に伴う第一次工事等 5,018,477千円
機械及び装置 TATEBAYASHIクリエイションセンターTAライン改造工事 959,307千円
2024/06/26 13:13
#6 減損損失に関する注記(連結)
(単位:千円)
場所用途種類金額
ブルドックソース㈱鳩ケ谷工場(埼玉県川口市)工場建物及び構築物60,517
機械装置及び運搬具24,375
その他1,075
当社グループは、事業用資産について工場別にグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、生産体制再構築を行い、鳩ケ谷工場の生産機能をTATEBAYASHIクリエイションセンターに移管し、鳩ケ谷工場は閉鎖することになりました。これに伴い鳩ケ谷工場の建物等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しています。
2024/06/26 13:13
#7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
2.連結貸借対照表に計上しているもの以外の資産除去債務
当社グループの保有しているソース製造工場の取壊時の有害物質除去費用を見積るには、建物の一部解体を含めた実地調査が必要であり、現状では合理的に見積ることが出来ないため、当該有形固定資産に係る資産除去債務は計上しておりません。
2024/06/26 13:13
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物15年~50年
機械及び装置10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)・・・社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2024/06/26 13:13