建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2016/06/28 13:06

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,706千円	2,017千円
機械装置及び運搬具	13,861千円	1,479千円

2016/06/28 13:06

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
鳩ヶ谷工場(埼玉県川口市)	遊休資産	建物、機械装置

当社グループは、各社のソース類事業ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングしております。
鳩ヶ谷工場において機械装置等の一部が遊休状態となり、将来の用途が定まっていないため、帳簿価額を将来の回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(21,773千円)として特別損失に計上しております。

2016/06/28 13:06

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

2.連結貸借対照表に計上しているもの以外の資産除去債務
当社グループは、ソース製造工場を有しております。当該工場の取壊時の有害物質除却費用を見積るためには、建物の一部解体を含めた実地調査が必要であり、現状では合理的な見積りができません。このため、当該設備に係る資産除去債務は計上しておりません。

2016/06/28 13:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～50年
機械装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
商標権
定額法(10年)によっております。
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/28 13:06