有価証券報告書-第71期(2025/04/01-2026/03/31)
(1) 【人材戦略に関する基本方針等】
①人財戦略に関する基本方針
当社グループは、2031年の創業100周年に向けた長期ビジョンにおいて、ありたい姿を「麺食を通して価値創造を実現し人を笑顔にする会社」と定めています。
このビジョンの実現にあたっては、従業員一人ひとりが主体的に学び、挑戦し、自律的に成長できる組織づくりを推進するとともに、多様な価値観や経験を有する人財がそれぞれの能力を最大限に発揮し、新たな価値創造につなげることが重要であると認識しています。
この考えのもと、当社グループでは、多様な人財が活躍できる職場環境の整備、人財育成施策の充実および健康経営への取組みを推進しています。
人財育成については、従業員の昇格や役割に応じた階層別研修を実施するとともに、将来の持続的成長を支える人財基盤強化に向け、次世代管理職および経営人財の育成にも取り組んでいます。
健康経営については、従業員一人ひとりの心身の健康が生産性向上や組織活性化、ひいては企業価値向上につながるとの考えのもと、健康保持・増進施策や働きやすい職場環境整備を進めています。
また、女性活躍推進を重要課題の一つと位置づけ、女性管理職比率の向上を目標として、キャリア形成支援や管理職候補育成、継続就業支援等に取り組んでいます。多様な視点を経営および事業活動へ取り込むことで、組織の意思決定の高度化および企業競争力の向上を目指しています。
②従業員の報酬に関する考え方
当社の従業員の報酬は、等級制度、評価制度および賃金制度を連動させ、公正かつ適正な評価に基づき処遇決定を行っています。また、報酬は月例給与と業績連動型の賞与により構成されております。
・月例給与の基本給は、役割給として社員一人ひとりに与えられた役割(ポジション・責任の重さ、期待される
成果など)により決定をいたします。
・賞与は、半期ごとに業績指標に対する予算達成状況及び個人評価を反映し決定をいたします。
これらにより、報酬の安定性と成果創出へのインセンティブの両立を図っています。
加えて、人財確保・定着および従業員エンゲージメント向上を目的として、2023年度より4年連続でベースアップを実施するとともに、新卒採用における競争力強化の観点から初任給の改定を行っています。
今後も、経営戦略の実現に必要な人財の確保・育成・定着に向け、人財投資および処遇改善を継続的に推進し、企業価値向上に取り組んでまいります。
①人財戦略に関する基本方針
当社グループは、2031年の創業100周年に向けた長期ビジョンにおいて、ありたい姿を「麺食を通して価値創造を実現し人を笑顔にする会社」と定めています。
このビジョンの実現にあたっては、従業員一人ひとりが主体的に学び、挑戦し、自律的に成長できる組織づくりを推進するとともに、多様な価値観や経験を有する人財がそれぞれの能力を最大限に発揮し、新たな価値創造につなげることが重要であると認識しています。
この考えのもと、当社グループでは、多様な人財が活躍できる職場環境の整備、人財育成施策の充実および健康経営への取組みを推進しています。
人財育成については、従業員の昇格や役割に応じた階層別研修を実施するとともに、将来の持続的成長を支える人財基盤強化に向け、次世代管理職および経営人財の育成にも取り組んでいます。
健康経営については、従業員一人ひとりの心身の健康が生産性向上や組織活性化、ひいては企業価値向上につながるとの考えのもと、健康保持・増進施策や働きやすい職場環境整備を進めています。
また、女性活躍推進を重要課題の一つと位置づけ、女性管理職比率の向上を目標として、キャリア形成支援や管理職候補育成、継続就業支援等に取り組んでいます。多様な視点を経営および事業活動へ取り込むことで、組織の意思決定の高度化および企業競争力の向上を目指しています。
②従業員の報酬に関する考え方
当社の従業員の報酬は、等級制度、評価制度および賃金制度を連動させ、公正かつ適正な評価に基づき処遇決定を行っています。また、報酬は月例給与と業績連動型の賞与により構成されております。
・月例給与の基本給は、役割給として社員一人ひとりに与えられた役割(ポジション・責任の重さ、期待される
成果など)により決定をいたします。
・賞与は、半期ごとに業績指標に対する予算達成状況及び個人評価を反映し決定をいたします。
これらにより、報酬の安定性と成果創出へのインセンティブの両立を図っています。
加えて、人財確保・定着および従業員エンゲージメント向上を目的として、2023年度より4年連続でベースアップを実施するとともに、新卒採用における競争力強化の観点から初任給の改定を行っています。
今後も、経営戦略の実現に必要な人財の確保・育成・定着に向け、人財投資および処遇改善を継続的に推進し、企業価値向上に取り組んでまいります。