2902 太陽化学

2902
2026/10/09
時価
658億円
PER 予
9.76倍
2010年以降
4.65-24倍
(2010-2026年)
PBR
0.85倍
2010年以降
0.41-1.01倍
(2010-2026年)
配当 予
3.61%
ROE 予
8.66%
ROA 予
6.94%
資料
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太陽化学(2902)の商品の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
2億2165万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
(5)重要な収益及び費用の計上基準
当社グループは、主に食品用乳化剤、安定剤、各種鶏卵加工品、即席食品用素材、農産加工品、栄養機能食品、化粧品原料等の製造、販売を行っております。これらの製品又は商品の販売については、製品又は商品を引渡した時点で、顧客が支配し履行義務を充足したと判断しております。国内販売において、出荷時から当該製品又は商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
(6)重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算基準
2026/06/24 10:00
#2 提出会社の親会社等の情報(連結)
1【提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。
2026/06/24 10:00
#3 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
明治ホールディングス㈱163,680158,720製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得有
631,642515,843
森永乳業㈱109,200109,200製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。有
520,228340,158
日清食品ホールディングス㈱147,892145,846製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得有
444,417445,268
396,583193,809
森永製菓㈱143,200143,200製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
386,711358,716
382,480157,218
協和キリン㈱116,500116,500製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
300,337253,154
正栄食品工業㈱52,50551,741製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得有
223,672213,694
江崎グリコ㈱31,09030,586製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得有
182,814141,464
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
㈱資生堂43,18643,186製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
137,763121,784
㈱ニップン50,00050,000製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
135,650108,500
井村屋グループ㈱55,23654,587製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得有
133,395131,064
㈱ADEKA33,60033,600製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。有
121,29690,350
エーザイ㈱24,10523,751製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得無
117,41998,448
112,91375,146
㈱ヤクルト本社39,22738,146製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得無
104,343108,851
㈱ブルボン29,84229,121製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得無
96,09373,851
理研ビタミン㈱31,32431,324製品及び商品の販売、仕入における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。有
89,96275,772
キッセイ薬品工業㈱16,10516,105製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。有
74,88861,923
伊藤ハム米久ホールディングス㈱11,72111,721製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
67,27849,052
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
50,54026,600
日本ハム㈱5,5005,500製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
38,66527,566
六甲バター㈱33,00033,000製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
38,14840,260
㈱伊藤園10,60010,600製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。有
31,55033,888
新田ゼラチン㈱23,05221,345製品及び商品の販売、仕入における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。(株式数が増加した理由)取引先持株会を通じた株式の取得無
27,87017,588
ケンコーマヨネーズ㈱12,00012,000製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
26,48422,344
兼松㈱10,8005,400製品及び商品の販売、仕入における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。なお、保有株式数の増加については、株式分割が行われたためであります。無
23,81913,597
日清オイリオグループ㈱2,1002,100製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
12,02610,122
9,8047,440
㈱マルタイ1,1001,100製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。有
4,6534,551
雪印メグミルク㈱1,3281,328製品及び商品の販売における協力関係の維持・強化を目的として保有しております。無
4,3023,406
(注)1.みなし保有株式につきましては、該当事項はありません。
2. 定量的な保有効果を記載することは困難ですが、② a.に記載のとおり、保有の合理性を検証しております。
2026/06/24 10:00
#4 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)提出日現在発行数(株)(2026年6月24日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式23,513,70123,513,701名古屋証券取引所メイン市場単元株式数は100株であります。
計23,513,70123,513,701--
2026/06/24 10:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
財政状態
資産につきましては、前連結会計年度に比べ75億80百万円増加し、695億99百万円となりました。これは主に、現金及び預金が33億15百万円増加、受取手形及び売掛金が4億78百万円増加、商品及び製品が8億47百万円増加、原材料及び貯蔵品が6億71百万円増加、流動資産その他が3億74百万円増加、有形固定資産が3億37百万円増加、投資有価証券が15億34百万円増加となったことによるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度に比べ28億45百万円増加し、127億48百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金が7億49百万円増加、未払法人税等が14億30百万円増加、流動負債その他が4億22百万円増加、繰延税金負債が3億90百万円増加、役員退職慰労引当金が2億47百万円減少となったことによるものであります。
2026/06/24 10:00
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
当社は、主に食品用乳化剤、安定剤、各種鶏卵加工品、即席食品用素材、農産加工品、栄養機能食品、化
粧品原料等の製造、販売を行っております。これらの製品又は商品の販売については、製品又は商品を引渡
した時点で、顧客が支配し履行義務を充足したと判断しております。国内販売において、出荷時から当該製
2026/06/24 10:00
#7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2026/06/24 10:00

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