形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 5～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。2018/06/29 11:42

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)		当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	2	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	-	百万円	3	百万円

2018/06/29 11:42

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)		当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	18	百万円	1	百万円
機械装置及び運搬具	10	百万円	20	百万円

2018/06/29 11:42

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	405	百万円	396	百万円
機械装置及び運搬具	414	百万円	398	百万円

担保付債務

2018/06/29 11:42

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 5～10年2018/06/29 11:42