焼津水産化学工業(2812)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億2021万
- 2009年3月31日 +18.61%
- 6億1701万
- 2009年12月31日 +61.68%
- 9億9760万
- 2010年3月31日 +11.4%
- 11億1130万
- 2010年6月30日 -79.74%
- 2億2517万
- 2010年9月30日 +27.35%
- 2億8676万
- 2010年12月31日 +60.48%
- 4億6021万
- 2011年3月31日 -51.72%
- 2億2218万
- 2011年6月30日 +5.81%
- 2億3509万
- 2011年9月30日 +51.03%
- 3億5506万
- 2011年12月31日 +57.6%
- 5億5958万
- 2012年3月31日 +19.28%
- 6億6749万
- 2012年6月30日 -62.69%
- 2億4905万
- 2012年9月30日 +38.75%
- 3億4555万
- 2012年12月31日 +104.46%
- 7億652万
- 2013年3月31日 +25.5%
- 8億8668万
- 2013年6月30日 -72.26%
- 2億4597万
- 2013年9月30日 +52.85%
- 3億7597万
- 2013年12月31日 +119.25%
- 8億2431万
- 2014年3月31日 +11.79%
- 9億2146万
- 2014年6月30日 -80.21%
- 1億8232万
- 2014年9月30日 +99.25%
- 3億6327万
- 2014年12月31日 +68.97%
- 6億1382万
- 2015年3月31日 +10.9%
- 6億8074万
- 2019年3月31日 -24.79%
- 5億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 6億4411万
- 2009年3月31日 -10.3%
- 5億7774万
- 2010年3月31日 +53.84%
- 8億8881万
- 2011年3月31日 -88.8%
- 9955万
- 2012年3月31日 +517.78%
- 6億1501万
- 2013年3月31日 +52%
- 9億3480万
- 2014年3月31日 +2.74%
- 9億6042万
- 2015年3月31日 -30.25%
- 6億6992万
- 2016年3月31日 -32.98%
- 4億4900万
- 2017年3月31日 +36.08%
- 6億1100万
- 2018年3月31日 -0.82%
- 6億600万
- 2019年3月31日 -10.07%
- 5億4500万
- 2020年3月31日 -49.72%
- 2億7400万
- 2021年3月31日 -4.38%
- 2億6200万
- 2022年3月31日 +185.88%
- 7億4900万
- 2023年3月31日 -64.09%
- 2億6900万
- 2024年3月31日 -57.99%
- 1億1300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2023/06/23 15:41
(会計期間) 第1四半期連結会計期間自 2022年4月1日至 2022年6月30日 第2四半期連結会計期間自 2022年7月1日至 2022年9月30日 第3四半期連結会計期間自 2022年10月1日至 2022年12月31日 第4四半期連結会計期間自 2023年1月1日至 2023年3月31日 1株当たり四半期純利益(円) 6.33 2.76 8.05 5.85 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のなか、当社グループでは、2025年3月期までの新3ヵ年中期経営計画に基づき、「価値創造の加速」を経営ビジョンとして、(1)安全・安心の向上、(2)国内事業(調味料、機能性)の強化、(3)海外展開の加速、(4)新たな事業分野の創出の4つの基本戦略へ経営資源を投入しております。また、当社では「資本効率の追求」を重要な経営課題と捉え、キャッシュアロケーションとして3ヵ年を通じて人財・設備への投資:35億円、株主還元:20億円、新規事業分野:5億円への投資を実施することなどで企業価値の向上を図ってまいります。なお、当期においては、株主還元策の一環として自己株式の市場買付を行い、499,800株(株式の取得価額の総額:4億80百万円)の取得を実施するとともに、1,605,800株の自己株式の消却を実施しました。2023/06/23 15:41
連結売上高につきましては、機能食品の販売は減少したものの調味料及び水産物の販売が伸長したことから、128億29百万円(前年同期比7億9百万円、5.9%増)となりました。利益面につきましては、製造コスト上昇に伴う販売価格の改定や生産性改善への取組みを行っているものの、足元の更なる原材料価格、燃料動力費の上昇に伴い採算性が悪化したほか、販売費及び一般管理費においても積極的な事業展開を見据えた人材確保に伴う人件費の増加、コロナ禍で削減していた旅費交通費の増加、先行投資としての試験研究費の増加等の影響もあり、連結営業利益は3億29百万円(同2億69百万円、45.0%減)となりました。また、連結経常利益は、3億91百万円(同2億61百万円、40.1%減)となったほか、特別利益の投資有価証券売却益が前年同期比4億71百万円減少したこと等により親会社株主に帰属する当期純利益は2億68百万円(同4億88百万円、64.5%減)となりました。
セグメント別の業績は以下のとおりです。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/06/23 15:41
1株当たり純資産額並びに1株当たり当期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。