建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び賃貸不動産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法によっております。
その他の有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12年～31年
機械及び装置 5年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/27 8:39

#2 固定資産除却損の注記 、営業外費用

※3 営業外費用の固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	-千円	-千円
機械及び装置	4,402	3,739

2014/06/27 8:39

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
建物	1,463,165千円	(1,460,314千円)	1,366,741千円	(1,364,412千円)
構築物	186,747	(186,747 )	170,336	(170,336 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/27 8:39