和弘食品(2813)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 1億3848万
- 2012年6月30日
- -1513万
- 2012年9月30日
- -237万
- 2012年12月31日
- 1億182万
- 2013年3月31日 +35.99%
- 1億3848万
- 2013年6月30日 -46.96%
- 7345万
- 2013年9月30日 +5.41%
- 7742万
- 2013年12月31日 +125.13%
- 1億7431万
- 2014年3月31日 -55.85%
- 7695万
- 2014年6月30日
- -5756万
- 2014年9月30日
- 7428万
- 2014年12月31日 +256.51%
- 2億6483万
- 2015年3月31日 -23.27%
- 2億320万
- 2015年6月30日 -83.83%
- 3285万
- 2015年9月30日 -53.54%
- 1526万
- 2015年12月31日 +623.59%
- 1億1046万
- 2016年3月31日
- -9578万
- 2016年6月30日 -90.27%
- -1億8223万
- 2016年9月30日 -31.79%
- -2億4017万
- 2016年12月31日
- 3292万
- 2017年3月31日
- -6857万
- 2017年6月30日
- 47万
- 2017年9月30日
- -86万
- 2017年12月31日
- 6948万
- 2018年3月31日
- -1億315万
- 2018年6月30日
- 8219万
- 2018年9月30日 +31.44%
- 1億803万
- 2018年12月31日 +83.33%
- 1億9806万
- 2019年3月31日 -1.03%
- 1億9601万
- 2019年6月30日
- -4371万
- 2019年9月30日
- -3059万
- 2019年12月31日
- 1億7681万
- 2020年3月31日
- -2億9602万
- 2020年6月30日
- -1億2731万
- 2020年9月30日 -150.15%
- -3億1847万
- 2020年12月31日
- -1億5288万
- 2021年3月31日 -20.49%
- -1億8420万
- 2021年6月30日
- 1650万
- 2021年9月30日 +382.57%
- 7966万
- 2021年12月31日 +383.06%
- 3億8484万
- 2022年3月31日 +73.13%
- 6億6629万
- 2022年6月30日 +33.23%
- 8億8768万
- 2022年9月30日 +51.47%
- 13億4455万
- 2022年12月31日 -1.45%
- 13億2507万
- 2023年3月31日 +12.08%
- 14億8518万
- 2023年6月30日 -57.94%
- 6億2459万
- 2023年9月30日 +45.13%
- 9億648万
- 2023年12月31日 +33.69%
- 12億1192万
- 2024年3月31日 +68.29%
- 20億3948万
- 2024年6月30日 -74.81%
- 5億1374万
- 2024年9月30日 +52.71%
- 7億8457万
- 2024年12月31日 +52.67%
- 11億9784万
- 2025年3月31日 -8.5%
- 10億9605万
- 2025年9月30日 -39.29%
- 6億6546万
- 2025年12月31日 +110.36%
- 13億9985万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 14:55
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 14:55
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用されておりますが、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。