和弘食品（2813）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年3月31日: 296万
2012年6月30日 +42.87%: 423万
2012年9月30日 +49%: 631万
2012年12月31日 -24.95%: 474万
2013年3月31日 -37.41%: 296万
2013年6月30日 +140.41%: 713万
2013年9月30日 +25.07%: 892万
2013年12月31日 -81.67%: 163万
2014年3月31日 +65.08%: 269万
2014年6月30日 +149.94%: 674万
2014年9月30日 +33.53%: 900万
2014年12月31日 -69.17%: 277万
2015年3月31日 +156.18%: 711万
2015年6月30日 -13.42%: 615万
2015年9月30日 +52.28%: 937万
2015年12月31日 -25.8%: 695万
2016年3月31日 -21.48%: 546万
2016年6月30日 +33.51%: 729万
2016年9月30日 +17.66%: 858万
2016年12月31日 -23.64%: 655万
2017年3月31日 -22.81%: 505万
2017年6月30日 -5.73%: 476万
2017年9月30日 +144.89%: 1167万
2017年12月31日 -29.2%: 826万
2018年3月31日 -26.23%: 610万
2018年6月30日 +48.38%: 905万
2018年9月30日 +160.66%: 2359万
2018年12月31日 -10.11%: 2120万
2019年3月31日 +20.44%: 2554万
2019年6月30日 +21.26%: 3097万
2019年9月30日 +76.82%: 5476万
2019年12月31日 -6.75%: 5106万
2020年3月31日 +17.87%: 6019万
2020年6月30日 -9.76%: 5431万
2020年9月30日 -9.6%: 4910万
2020年12月31日 -26.19%: 3624万
2021年3月31日 +5.32%: 3816万
2021年6月30日 +0.4%: 3832万
2021年9月30日 +23.48%: 4732万
2021年12月31日 -11.31%: 4197万
2022年3月31日 +26.54%: 5310万
2022年6月30日 -11.85%: 4681万
2022年9月30日 -12.41%: 4100万
2022年12月31日 -18.42%: 3345万
2023年3月31日 +25.02%: 4182万
2023年6月30日 -13.69%: 3609万
2023年9月30日 -21.93%: 2818万
2023年12月31日 -3.67%: 2714万
2024年3月31日 +37.48%: 3732万
2024年6月30日 +19.64%: 4465万
2024年9月30日 -41.44%: 2614万
2024年12月31日 -12.67%: 2283万
2025年3月31日 +54.27%: 3522万
2025年9月30日 -50.18%: 1755万
2025年12月31日 -28.74%: 1250万

個別

2008年12月31日: 308万
2009年12月31日 +176.79%: 852万
2010年12月31日 +13.9%: 971万
2011年3月31日 +40.98%: 1369万
2011年6月30日 -14.5%: 1170万
2011年9月30日 +18.24%: 1384万
2011年12月31日 -56.02%: 608万
2012年3月31日 -16.62%: 507万
2013年3月31日 -41.56%: 296万
2014年3月31日 -9.03%: 269万
2015年3月31日 +163.58%: 711万
2016年3月31日 -23.19%: 546万
2017年3月31日 -7.41%: 505万
2018年3月31日 +19.83%: 606万
2019年3月31日 +321.35%: 2554万
2020年3月31日 +134.06%: 5978万
2021年3月31日 -36.16%: 3816万
2022年3月31日 +25.2%: 4778万
2023年3月31日 -13.31%: 4142万
2024年3月31日 -9.91%: 3732万
2025年3月31日 -5.61%: 3522万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
③ デリバティブ
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 14:55
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/06/26 14:55
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/06/26 14:55