ロック・フィールド（2910）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年4月30日: 9億6700万
2013年7月31日 -79.94%: 1億9400万
2013年10月31日 +61.34%: 3億1300万
2014年1月31日 +143.77%: 7億6300万
2014年4月30日 +20.45%: 9億1900万
2014年7月31日 -78.24%: 2億
2014年10月31日 +65%: 3億3000万
2015年1月31日 +172.12%: 8億9800万
2015年4月30日 +42.32%: 12億7800万
2015年7月31日 -81.85%: 2億3200万
2015年10月31日 +125.86%: 5億2400万
2016年1月31日 +126.34%: 11億8600万
2016年4月30日 +29.51%: 15億3600万
2016年7月31日 -70.31%: 4億5600万
2016年10月31日 +95.18%: 8億9000万
2017年1月31日 +93.37%: 17億2100万
2017年4月30日 +23.71%: 21億2900万
2017年7月31日 -75.9%: 5億1300万
2017年10月31日 +73.29%: 8億8900万
2018年1月31日 +82.11%: 16億1900万
2018年4月30日 +29.52%: 20億9700万
2018年7月31日 -84.93%: 3億1600万
2018年10月31日 +130.06%: 7億2700万
2019年1月31日 +88.31%: 13億6900万
2019年4月30日 +22.72%: 16億8000万
2019年7月31日 -85.42%: 2億4500万
2019年10月31日 +97.55%: 4億8400万
2020年1月31日 +128.72%: 11億700万
2020年4月30日 -86.9%: 1億4500万
2020年7月31日: -1億5300万
2020年10月31日: 2億4900万
2021年1月31日 +261.85%: 9億100万
2021年4月30日 +36.18%: 12億2700万
2021年7月31日 -59.33%: 4億9900万
2021年10月31日 +46.69%: 7億3200万
2022年1月31日 +90.03%: 13億9100万
2022年4月30日 +1.73%: 14億1500万
2022年7月31日 -78.66%: 3億200万
2022年10月31日 +59.27%: 4億8100万
2023年1月31日 +94.18%: 9億3400万
2023年4月30日 +20.77%: 11億2800万
2023年7月31日 -65.87%: 3億8500万
2023年10月31日 +69.87%: 6億5400万
2024年1月31日 +83.33%: 11億9900万
2024年4月30日 +10.34%: 13億2300万
2024年7月31日: -6800万
2024年10月31日: 1億800万
2025年1月31日 +522.22%: 6億7200万
2025年4月30日 -46.58%: 3億5900万
2025年7月31日 -90.53%: 3400万
2025年10月31日: -200万
2026年1月31日: 5億2200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/07/24 15:19
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/07/24 15:19