アリアケジャパン（2815）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億313万
2010年9月30日 -142.34%: -7億3461万
2010年12月31日: -2億1007万
2011年3月31日: 3億6280万
2011年6月30日 +123.52%: 8億1095万
2011年9月30日 +36.03%: 11億312万
2011年12月31日 +23.63%: 13億6384万
2012年3月31日 +79.09%: 24億4244万
2012年6月30日 -60.3%: 9億6960万
2012年9月30日 +41.55%: 13億7251万
2012年12月31日 +87.74%: 25億7680万
2013年3月31日 +112.71%: 54億8121万
2013年6月30日 -70.8%: 16億42万
2013年9月30日 +117.31%: 34億7781万
2013年12月31日 +46.72%: 51億268万
2014年3月31日 +38.96%: 70億9081万
2014年6月30日 -83.83%: 11億4671万
2014年9月30日 +79.53%: 20億5874万
2014年12月31日 +118.75%: 45億346万
2015年3月31日 +44.94%: 65億2743万
2015年6月30日 -91.53%: 5億5277万
2015年9月30日 +287.51%: 21億4204万
2015年12月31日 +81.13%: 38億7989万
2016年3月31日 +17.53%: 45億6000万
2016年6月30日 -81.89%: 8億2582万
2016年9月30日 +43.75%: 11億8714万
2016年12月31日 +219.96%: 37億9842万
2017年3月31日 +102.93%: 77億814万
2017年6月30日 -79.75%: 15億6103万
2017年9月30日 +187.61%: 44億8968万
2017年12月31日 +85.85%: 83億4385万
2018年3月31日 +26.99%: 105億9582万
2018年6月30日 -85.77%: 15億765万
2018年9月30日 +206.39%: 46億1934万
2018年12月31日 +24.64%: 57億5750万
2019年3月31日 +199.25%: 172億2908万
2019年6月30日 -92.45%: 13億98万
2019年9月30日 +155.95%: 33億2982万
2019年12月31日 +52.53%: 50億7908万
2020年3月31日 +37.65%: 69億9129万
2020年6月30日 -84.4%: 10億9063万
2020年9月30日 +193.69%: 32億306万
2020年12月31日 +65.27%: 52億9381万
2021年3月31日 +49.35%: 79億647万
2021年6月30日 -68.97%: 24億5355万
2021年9月30日 +119.44%: 53億8418万
2021年12月31日 +34.11%: 72億2056万
2022年3月31日 +35.15%: 97億5877万
2022年6月30日 -64.05%: 35億800万
2022年9月30日 +80.21%: 63億2170万
2022年12月31日 +22.92%: 77億7064万
2023年3月31日 +9.25%: 84億8980万
2023年6月30日 -61.94%: 32億3146万
2023年9月30日 +121.09%: 71億4438万
2023年12月31日 +34.01%: 95億7440万
2024年3月31日 +23.34%: 118億954万
2024年6月30日 -70.26%: 35億1217万
2024年9月30日 +63.75%: 57億5102万
2024年12月31日 +28.84%: 74億955万
2025年3月31日 +57%: 116億3310万
2025年6月30日 -81.63%: 21億3694万
2025年9月30日 +159.95%: 55億5504万
2025年12月31日 +41.17%: 78億4230万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 16:37
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 16:37
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計期間及び前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 16:37