わらべや日洋 HD（2918）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: 3億1400万
2011年8月31日 +242.99%: 10億7700万
2011年11月30日 +59.61%: 17億1900万
2012年2月29日 +9.31%: 18億7900万
2012年5月31日 -57.42%: 8億
2012年8月31日 +106.63%: 16億5300万
2012年11月30日 +25.95%: 20億8200万
2013年2月28日 +6.96%: 22億2700万
2013年5月31日 -64.8%: 7億8400万
2013年8月31日 +135.46%: 18億4600万
2013年11月30日 +35.86%: 25億800万
2014年2月28日 -2.99%: 24億3300万
2014年5月31日 -72.59%: 6億6700万
2014年8月31日 +166.72%: 17億7900万
2014年11月30日 +43.79%: 25億5800万
2015年2月28日 +16.22%: 29億7300万
2015年5月31日 -61.72%: 11億3800万
2015年8月31日 +72.23%: 19億6000万
2015年11月30日 +14.95%: 22億5300万
2016年2月29日 -37.15%: 14億1600万
2016年5月31日 -35.81%: 9億900万
2016年8月31日 +55.56%: 14億1400万
2016年11月30日 +43.71%: 20億3200万
2017年2月28日 +15.65%: 23億5000万
2017年5月31日 -58.47%: 9億7600万
2017年8月31日 +105.53%: 20億600万
2017年11月30日 +22.73%: 24億6200万
2018年2月28日 -25.91%: 18億2400万
2018年5月31日 -71.66%: 5億1700万
2018年8月31日 +63.64%: 8億4600万
2018年11月30日 +7.45%: 9億900万
2019年2月28日 -50.06%: 4億5400万
2019年5月31日 +40.75%: 6億3900万
2019年8月31日 -15.81%: 5億3800万
2019年11月30日 +121.19%: 11億9000万
2020年2月29日 -16.64%: 9億9200万
2020年5月31日 -90.02%: 9900万
2020年8月31日: -1億8900万
2020年11月30日: 8億6100万
2021年2月28日 -41%: 5億800万
2021年5月31日 +152.95%: 12億8500万
2021年8月31日 +138.21%: 30億6100万
2021年11月30日 +27.34%: 38億9800万
2022年2月28日 +8.75%: 42億3900万
2022年5月31日 -59.66%: 17億1000万
2022年8月31日 +80.76%: 30億9100万
2022年11月30日 +45.65%: 45億200万
2023年2月28日 -10.46%: 40億3100万
2023年5月31日 -62.94%: 14億9400万
2023年8月31日 +147.32%: 36億9500万
2023年11月30日 +28.74%: 47億5700万
2024年2月29日 +0.53%: 47億8200万
2024年5月31日 -49.44%: 24億1800万
2024年8月31日 +123.53%: 54億500万
2024年11月30日 -30.29%: 37億6800万
2025年2月28日 +39.3%: 52億4900万
2025年5月31日 -88.87%: 5億8400万
2025年8月31日 +272.26%: 21億7400万
2025年11月30日 +90.75%: 41億4700万
2026年2月28日 +26.74%: 52億5600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額

2026/05/27 13:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/05/27 13:01